2019年以降、住宅用太陽光発電のFIT買取期間が次々と満了を迎えています。
「これまで通り売電できるの？」「パネルは残すべき？それとも撤去？」と悩む方も多いでしょう。
卒FIT後は、従来の高単価での売電ができなくなりますが、選択肢は複数あります。
この記事では、売電継続・自家消費・撤去の3つの選択肢と、ライフスタイルや設備状態に応じた判断軸を分かりやすく解説します。
卒FITとは？売電単価はどう変わる？
卒FITとは、FIT（固定価格買取制度）の買取期間が満了することを指します。
住宅用太陽光発電（10kW未満）は、制度上の調達期間が10年と定められているため、設置から10年経過すると従来の高単価での買取が終了します。
ただし、売電自体が禁止されるわけではありません。
卒FIT後も電力会社や新電力の買取プランを利用すれば売電は可能ですが、単価は大幅に下がり、一般的に数円〜10円前後となります。
FIT期間中に比べると収入は減りますが、設備をどう活用するかは選択できるのです。
【選択肢1】売電継続｜追加投資なしで当面の収入を確保
卒FIT後も電力会社や新電力の買取プランに申し込めば、追加投資なしで売電を継続できます。
収入額はFIT期間中より大幅に減少しますが、既存設備をそのまま使えるため、手軽な暫定策として選ばれています。
メリットは、初期投資が不要で、当面の現金収入を得られること。
注意点は、契約期間が短く単価変動リスクがあること、また発電量が経年劣化で低下すれば収入も減る可能性があることです。
日中不在がちで、昼間の発電電力を自宅で使い切れない家庭には現実的な選択肢といえます。
【選択肢2】自家消費中心（＋蓄電池）｜電気代削減を狙う
卒FIT後の売電単価は、家庭が電力会社から購入する電気料金単価より安いのが一般的です。
そのため、余剰電力を安く売るより、自宅で消費して購入電力量を減らす方が経済的というケースが増えています。
さらに蓄電池を導入すれば、昼間に発電した電力を夜間に使うことも可能になり、電気代削減効果が高まります。
メリットは、電気料金が高いほど自家消費の経済性が上がりやすいこと。
注意点は、蓄電池の初期投資が高額で、回収年数が長期化しやすいこと。また、生活パターンによって効果が大きく異なる点も押さえておきましょう。
日中在宅で電力消費が多い家庭や、停電時の備え（レジリエンス）を重視する家庭に向いています。
【選択肢3】撤去・リパワリング｜設備状態次第で合理的
太陽光パネルやパワーコンディショナー（パワコン）には寿命があります。
一般的にパワコンは10〜15年程度、パネルも経年劣化で発電量が低下します。
設備が古く修理費用がかさむ場合や、屋根の改修時期と重なる場合は、撤去または買い替え（リパワリング）が合理的な選択肢となります。
メリットは、老朽化による事故リスクや維持費を回避できること。
注意点は、撤去や廃棄には費用がかかり、適正処理が求められること（環境省のガイドラインに準拠）。
また、リパワリング（新設備への買い替え）は再び投資が必要ですが、最新の高効率パネルを導入できる利点もあります。
あなたに合った選び方｜3つの考え方
どの選択肢が最適かは、以下3つの軸で考えるとスムーズです。
①ライフスタイル
日中在宅が多く、昼間に電力を消費する家庭は自家消費向き。夜間中心の生活なら売電継続が現実的です。
②設備状態・居住予定
残りの居住年数が短い場合や、設備が劣化している場合は、大規模な投資は慎重に判断しましょう。逆に長く住み続けるなら、蓄電池導入のメリットを享受しやすくなります。
③リスク許容度・価値観
経済性を最優先するか、環境貢献や災害時の自立電源（レジリエンス)を重視するかで、最適解は変わります。
近年の政策は、高単価売電から自家消費重視へ移行する傾向にありますが、金銭換算しにくい価値観も判断材料として大切です。
まとめ：卒FIT後は「目的」で選ぶ
卒FIT後の太陽光発電は、売電継続・自家消費・撤去の3つの選択肢があり、どれが正解かは各家庭の状況次第です。
- 売電継続：追加投資なしで当面の収入を得たい
- 自家消費＋蓄電池：電気代削減や停電対策を重視
- 撤去・リパワリング：設備老朽化や屋根改修と合わせて判断
FIT満了は太陽光設備の見直しタイミングです。
ライフスタイル、設備状態、価値観を整理し、後悔しない選択をしましょう。
